建築関連職に関する問題2級

「建築士」には一級建築士、二級建築士、木造建築士の3種類の資格があり、建築物の規模、用途、構造に応じてそれぞれの業務範囲などが決められている。設計または工事監理には建築士の国家資格が必要で、資格がない場合は、建築物の規模、用途、構造にかかわらず設計などを行うことはできない。

「大工」は、一般的な木造住宅の設計・施工を扱う大工のほか、鉄筋コンクリート造などにおいて、コンクリートを流し込むための型枠を作成することを専門とした「型枠大工」など、対象によって分化している。このほか、工事現場などで働く建築関連職には、高所などで材料の運搬、組み立てに当たる「とび職」、鉄筋コンクリート造などにおいて、鉄筋を並べ、配筋していく「鉄筋工」、鉄筋や鉄骨の溶接を専門に行う「溶接工」などがある。

「増改築相談員」は、住宅リフォームに際して、工事の依頼先の選定や、費用の見積もりなどの相談業務（一般消費者のためのコンサルティング業務）、指導などを行う。建築士としての実務経験が10年以上あることが必要であり、住宅リフォームを検討するときには、相談だけでなく、設計や工事監理を依頼することもできる。

「マンションリフォームマネージャー」は、マンションの専有部分について、施主のニーズを的確に把握したうえで、「建物の区分所有などに関する法律」などの特有の制約条件に配慮し、リフォーム内容の企画・提案などを行う。また、マンションを対象に、介護保険の住宅改修費の申請について「理由書」を作成するには、この資格が必要になる。